前回までの解説では、安全配慮義務の厳しさと、徹底することの難しさについてお伝えしてきました。知識を教育しても、適切な安全意識が育たなければ事故を防ぐことは難しいものです。こうした背景の中で近年、事故抑止効果が高いと注目されているのが、映像による疑似体験です。

VRのメリット/デメリット

映像で体験すると聞くと、多くの方がまずVR（バーチャルリアリティ）を思い浮かべるのではないでしょうか。確かに、VRを使って事故現場を疑似体験するという方法は、非常にインパクトがあり、参加者に強い危機感を与えることができます。

一方で、VRを活用した疑似体験にはいくつかのデメリットも指摘されています。その1つがコストです。VRコンテンツはリアルでインパクトのある体験を提供する反面、制作費が非常に高額になることが課題です。
さらに専用デバイスが必要であり、VR体験の利用頻度が制限されてしまう点もデメリットといえます。VR体験を実施するためには、専用のゴーグル等の機器が必要です。しかし、これらのデバイスは十分な数を購入するには高コストなため、多くの企業では限られたデバイスをシェアしています。
その結果、VR体験は通常年に1回程度など、特定のタイミングでしか実施できないのが現実です。このような制限があるため、VR体験を安全教育の一環として継続的に取り入れることが難しいという課題があります。

VR体験は、その場での一時的なインパクトが非常に大きい点が魅力です。しかし、時間が経つにつれて、その記憶や影響が薄れてしまうこともあり、持続力が弱いという評価を受けることもあります。

VR体験とは少し異なりますが、皆さん、運転免許更新時の講習で見るビデオを思い出してみてください。ショッキングな事故事例の映像を視聴することが多いですが、その危機感が長期間持続するという方は少ないのではないでしょうか？

持続性を優先した対策

現場の安全教育を考える際、私は「持続性」に重点を置くべきだと考えています。教育効果を「持続」させるには、必然的に教育の頻度を上げる必要があります。たとえ一度のインパクトが強くても、時間が経つにつれてその効果が薄れてしまえば、現場の安全意識を高め続けることは難しいからです。

例えば、高速道路のサービスエリアでは、トイレ前などで事故の映像が流されていることがよくあります。単調な運転で気が緩んでいても、休憩時に大きな事故の映像を見ると「ハッ」として気が引き締まります。
これをヒントに、事業場にモニターを設置して注意喚起の映像を流し続けるという方法を取り入れると、危機感を持続させる効果が期待できます。高速道路のサービスエリアで事故の映像が流れるのと同様に、従業員が日常的に目にすることで、自然と安全意識が高まります。
また、高速道路のように監視カメラがあって、実際の事故が撮影されていれば、その映像を素材として活用できます。そうでなければCG等で制作できます。実写映像の制作も選択肢として考えられますが、事故の現場を再現するのは非常に難しく、高コストという課題があります。特に、事故の内容によっては、現場での撮影そのものが難しいケースもあります。

例えば、炎が出るような事故を再現する場合、基本的に工場内での撮影が不可能と言って良いのではないでしょうか。
そして、実写の場合は「作り物感」が出てしまうリスクも考慮しなければなりません。映像や演技がいかにも不自然に見えてしまうと、むしろ興味を失わせてしまい、印象に残らないという結果を招きかねません。

一方で、CGアニメーションを使用した場合、実写ほどのリアルさはないものの、視聴者が不思議と受け入れやすいという特徴があります。CGアニメーションは、視覚的なわかりやすさを保ちながら、適度に抽象化された表現で事故の危険性を伝えることができます。（例：図１）

図1：エンジン不停止によるフォークリフト挟まれ事故のCG映像

反対に、リアルすぎる映像は生々しさが際立ってしまうことがあります。これにより視聴者が不快感を覚えたり、継続的に視聴するのを嫌がる可能性があるため、安全教育の映像としては逆効果になる場合もあります。
作業時に注意すべき手順や、手順を逸脱した場合に想定される事故の映像を制作し、それを事業場内で継続的に流すことで、ふとした時に目に留まり、危機感を持続させる効果が期待できるのではないでしょうか？
映像の作り方を工夫すれば、ナレーションやテロップを入れなくても「非言語」で伝えることが可能です。そのため、外国人労働者にも大きな効果が期待できます。

さらに、モニターの映像は出入りする人全員が目にすることができるため、これを人目の付く場所で流し続けることには「言い訳が効かない状況を作る」という効果もあります。

これは、事故を起こした際に「マニュアルを知らなかった」「忘れていた」あるいは「ちょっとした作業だから大丈夫だと思った」といった言い訳ができなくなるということです。モニターで注意喚起の映像が常時流れている事実そのものが「知らなかった」が通用しないという無言のプレッシャーとして働きます。
労働安全の分野では、単に正しい手順を教えるだけでは不十分です。危機感を伝え、リスクへの意識を高める教育が極めて重要です。これまで繰り返しお伝えしてきたように、安全教育において目指すべきは「ここまでやればOK」という線引きを設けることではありません。常に「事故を起こさない」という根本的な目的を意識し、それを徹底する姿勢が必要です。

イーバリューでは、CGによる事故事例等の労働安全オリジナルCG動画制作サービス『ゼロ災CG』を提供しています。
お気軽にご相談ください。